プロジェクトビジョン:狙いを定める~適切な問いはどこに?

この記事は野原研究室のスタッフと学生によって共同執筆され、サラニ ジョルジョ特任助教によって編集、野原佳代子教授によって日本語訳されました。引用したデータのレファレンスは、本文の下に記載されています。

野原研究室とクーパービジョンジャパンのコラボレーション紹介 → こちらをお読みください

進捗状況

クーパービジョンジャパンとのコラボレーションその後の進捗です。使い捨てコンタクトレンズ(CL)の環境への影響について、テーマ別にどのような問いと研究メソッドが見つかるか、議論を続けています。英語・日本語両方の文献レビューに基づき、学生たちはブリスター包装とそのリサイクル問題のさまざまな側面を3グループに分かれて作業しています。彼らは、資料を収集し始めてはいても、まだ研究の方向性がまだ定まっていない、学部・大学院の研究活動における典型的なフェースにいます。ブレーンストーミングでは、各グループから調査結果、主な参考資料、調査目標、および問いを定義する最初の試みがなされました。研究プロセスではどの段階でも「書くこと」が大事です。 主な3テーマが選ばれ、学生により以下のようにまとめられました。

日本におけるCLユーザーの消費者行動

消費者行動に関する文献レビューでは、重要なファクトが浮き彫りにされ、日本という文脈でのデータをさらに集めギャップを埋める必要があることがわかりました。リサイクル政策やCOVID-19パンデミックの影響も背景とした、興味深い行動パターンが指摘されています。 

日本では、CLを使用している若者(15〜24歳)の26%が使用済み製品を自宅で廃棄しています。燃えるごみ(市町村によっては燃えないごみ)としての処分が求められる中、洗面所、流し台、トイレに捨てる人もいます。別の研究では、CLを使い始める年齢層は、勉強やクラブ活動に積極的な高校生であることが指摘されています。日本眼科医協会によると、小学生の0.2%、中学生の8.0%、高校生の27.0%がCLを使用しています。購買習慣に関する調査によると、大学生の最大22.5%がコンタクトレンズをインターネットで購入したと報告しており、コンタクトレンズ装用者の世界平均年齢は31歳となっています。

アメリカと日本のコンタクトレンズの消費者は、年齢分布は似ていますが、廃棄行動が異なります。 2016年の調査によると、米国では青年(12〜17歳)の14%、若年成人(18〜24歳)の24.4%、高齢者(25歳以上)の15.5%がコンタクトレンズを着用していました。装用者の中で、成人の90.4%と青年の87.8%がソフトコンタクトレンズを着用しています。残念ながら、アメリカのコンタクトレンズ装用者の40%〜90%は、廃棄方法の指示に正しく従っていません。 

CLの使用頻度について、Covid-19の影響を見るインターネットアンケート(日本)では、35.6%が以前より使用頻度が低く、9.6%がより高く、半数以上(54.8%)が変わらないと答えています。興味深いことに、8.8%は、Covid-19により眼科医や店舗からの購入からオンラインショッピングに切り替えています。その結果、最近では眼科医や店舗(48.4%)より多くの人がCLをオンラインで購入しています(51.0%)。 

まとめると、これらの調査結果は、高校生層を調査していくこと、またパンデミックが購買行動に及ぼす影響を考慮に入れつつ、今年秋に取り組むデザイン提案と介入を周知していくことの有用性を示していると言えるでしょう。 

このグループでは、アンケート調査と半構造化インタビューがデータ収集に適しており、相関分析(線形回帰など)を使用して調査結果を生成することを検討しています。他にも挙げられている副次的な問いについてはさらなる文献レビューやデータ収集で今後取り上げられていくかもしれません。たとえば「日本の法律はCL業界と消費者にどう影響しているか?」 「CLの材料が作ってしまっているループを閉じて、循環経済に貢献していくことは可能か?」などが議論されています。

CL製品とパッケージングに関する問題

第2グループの学生は、CLのデザインとパッケージング、およびCLユーザー行動に関する問題を検討しました。レビューされた論文は他グループと部分的には重複していましたが、異なるアプローチを通し以下5つを発見しています。

簡易購入ルートによって、適切な説明が受けられない可能性

最近の調査によると、インターネット販売が割合としては最も高くCL購入の40%を占めており、眼科および眼科関連店、CL専門店がそれに続きます。 CLは(視力矯正を目的としないカラーCLを含め)医療機器であるにもかかわらず、オンライン販売の普及もあって、医師の処方箋なしで販売されることも多いのです。 購入者のうち80%が、眼科、眼科関連店、CL専門店で購入時に眼科医の診察を受けることを勧められていますが、約60%はオンライン小売店での購入時に受診を勧められていません 。これは、購入段階で推奨事項へのアクセスが確保されていないことを意味しており、他の調査で散見されている、不適切な使用や廃棄パターンに関連している可能性があります。

適切な指示に従わないことで眼のダメージが悪化する可能性も 

性があります。重度の眼疾患におけるCLの不適切な使用や健康診断の多くの症例が報告されています。ある研究では、重症例の50%以上が、示された使用期間を観察しませんでした(つまり、1日使い捨てCLを1日以上使用するか、2週間の交換レンズを2週間以上使用する)。定期健診は3ヶ月ごとに行うことをお勧めしますが、行われないことがよくあります。特に、インターネットでレンズを購入する人の40%が、2〜3年以上おきに検査をしていると答えています。 

カラーレンズ使用者の適切な使用に対する意識の低

さ購入時の目の検査の割合は、クリアレンズよりもカラーレンズの方が低くなっています。中学生と高校生の調査によると、特に購入の前後に、多くの人がカラーCLの目の検査を受けていません。 CL着用者の10人に1人が眼の病気に苦しんでおり、色付きのCLを着用することによって引き起こされる症例の数は増加しています。カラーCL着用者のコンプライアンスが悪い主な理由の1つは、製品を購入する前に眼科医を訪問しないことであると考えられています。

CLの使用後処理への関心が低い

多くのCLメーカーは、使い捨てCLの環境への影響に敏感です。 CoopervisionJapanが環境政策について話し合う 彼らのウェブサイトで、明確な生産と廃棄物削減のための措置を含みます。 Meniconのウェブサイト(別のCLメーカー)は、コンタクトレンズの海洋プラスチックの問題について言及しています。レンズが排水口を下るとき、それらはマイクロプラスチックになり、海に行き着きます。実際、日本コンタクトレンズ協会の調査によると、30%の人がコンタクトレンズをゴミ箱の外に捨てています。

CL利用者の大多数は女性

である小・中・高校生を対象にした調査では、中学生・高校生のCL利用率に性差が見られました。最も頻繁に使用する最年少の年齢層の間でさえ、CLを使用している男性よりも女性の割合が高いことを示す調査があります。 CLは眼鏡よりも見た目の印象が良いと多くの人が信じており、この見た目の認識がCLの使用における性差の理由の1つである可能性があります。しかし、私たちの学生は、ビジョンに性差もあるのではないかと尋ねました。

この背景情報を収集して確認した後、グループ2は、消費者の選択に対するパッケージデザインの影響と、CLの使用に関連する環境問題について事前に把握することの潜在的なメリットという、調査と調査を進めるための2つの領域を提案しています。それは製造会社に利益をもたらすでしょう。研究方法には、官能評価実験とさらなる調査が含まれる可能性があります。また、アンケートに続いて定量的なテキスト分析やその他の手法を使用すると、代替のCLパッケージ設計の評価に基づいて消費者の選択に関するデータを生成できます。

CLとプラスチックの日本のリサイクル方針

さて第3グループは、ブリスターケースとCL廃棄物の問題の背景にあるコンテキスト(文脈)を調査し情報を共有しています。とくに推奨されている廃棄行動について、日本のリサイクル方針を広く検討しました。

まず、ブリスターパックに「固有の」リサイクルポリシーがないことに気づきました。ブリスターのリサイクルは、Eyecityなどの民間コンタクトレンズ会社によって主導されています。日本政府は「容器・包装リサイクル法」により、リサイクル方針と3R方針(リデュース、リユース、リサイクル)を定めています。現在、日本のプラスチック廃棄物は主に燃料として燃やされていますが(つまり熱リサイクル)、「プラスチック資源の循環」と呼ばれる2022年の新方針は、プラスチック資源の再利用とリサイクル促進を目指しています。 

プラスチックのリサイクルには、材料、化学、熱の3つの方法があります。プラスチック廃棄物管理研究所によると、2019年の「リサイクル」プラスチック廃棄物の割合は85%でした。しかし、日本のほとんどのプラスチックの「リサイクル」が実際には熱リサイクルであり、プラスチック資源を新材料や製品に再利用はしていないところが問題でもあります。 

国の政策に加え、ごみの分別規則は地方自治体によって定められています。ブリスターパックとCLには特別なリサイクル規則はありません。そのため、CLとブリスターパックのごみ分別規則は地方自治体の判断に委ねられています。これらの製品が「リサイクル可能」と人々に認識されることはめったになく、適切にリサイクルされているのは1%未満です。一般的なプラスチックのリサイクル規則に従っている人でさえ、CLについては誤って廃棄する可能性もあります。たとえば、ソフトCLは固くなってバラバラになりやすいため、ティッシュペーパーなどで包んでからごみ箱に捨てることが推奨されています。そのため、Eyecityらの民間企業は現在、ブリスターパックの収集とリサイクルを試みるプロジェクトを実施しています。一部の地方自治体は、これらのリサイクルプロジェクトに協力しています。

このような民間企業が主導するブリスターパックのリサイクルの取り組みについては、広く一般に公開され広がりを見せています。 Eyecityのエコプロジェクトでは、ブリスターパックを収集しリサイクルポリプロピレンとして再利用しています。 各Eyecityストアまたは地元の役所に箱が設置され、ブリスターパックが収集されています。地方自治体や公立学校とも協力して周知に努め、社会に大きな影響を生み出しています。 2022年には、1940の学校、29の地方自治体、835の民間企業が協力しました。同社はまた、利益を日本アイバンク協会に寄付するなど、このプロジェクトは単なる企業主導のイニシアチブから、教育、公的、福祉組織を含むより公的な活動に成長しています。

容器包装リサイクル法では、プラスチックやペットボトルなどの材料で作られた容器や包装には、消費者、地方自治体、製造業者によるリサイクルへの貢献を促すよう、材料を指定する標識を付けさせています。担当学生グループは現在、ブリスターパッケージへのリサイクルサイン導入がどのような影響をもたらすかを調査中です。記号論的および科学技術コミュニケーション分野の文献レビューの後、統制群を設置した実験により、さまざまなデザインオプションの効果がテストされます。 

デザイン研究実践に詳しく経験豊かな博士課程の学生が、さらに別の問いを投げかけています。ユーザーとの「非CLの未来」をめぐる共同投機から、会社がどのように利益を得ることができるか、というものです。 ひとつには、持続可能な開発モデルへと移行した企業の経験から、比較分析とSWOT分析によって学びを得るアプローチがあります。もうひとつのアプローチは、消費者と企業が共同で投機的なものづくりを行なうデザイン実践です。 CL消費者の視点にもとづくデザイン実践の影響を明らかにするには、観察と半構造化インタビューの手法が採用されます。

ここから、次のステップへ

文系レビューをチームに提案してから1週間のうちに、学生たちは、使い捨てレンズの製品デザインと消費者行動を調査し、研究目標をより明確にしてくれました。教員たちは各トピックについて意見しサポートするとともに、一般的な研究プロセスの面で、学生たちに足りない知識を折にふれ提供していきました。特に、正確かつ関連性のある問いを生成することと、時間制限内で問いに答える実現可能な手法を提案することの間で、行ったり来たりを繰り返しました。最終的には、「研究方法」とは何か、きちんと形式に則った定義をここで導入する必要性が指摘され、プロセス全体における位置づけと他のコンポーネント(理論的枠組み、仮設、研究デザインなど)との関係が説明されました。実際のところ、こうしてラボ全体でProject Visionに取り組むことを通して、学生たちは各自の研究に必要な、知識とスキルを統合し実践するプロセスを体験をしているのです。不足しているものが浮かんでくれば、たとえば理論的知識をどう実践に活かすか、このプロジェクト内で体験できます。たとえば「研究方法」について考慮すべき点をグループディスカッションの場に直接適用するなどが行なわれています。

最後のセッションでは、これまでに得られた「問い」のいくつかが、よりシャープに明確化されました。また、質問紙調査を適切に設計することで、部分的にはそれらに対する答えが得られる可能性があることが確認されました。先行文献ではまだ明らかになっていない側面について、新しい結果が得られる可能性があります。再び1つのチームとして作業し、次のステップでは、学生と教員が協力して質問紙を作成し、サンプリング戦略について相談していきます。この夏の後半には、実装計画が整うでしょう。 Miroボードを使用し、夏休みの間もコミュニケーションを継続し、9月にはまた、対話を完全に再開できるよう準備したいと思います。 


Project Vision: Focusing on the right questions

This article was co-written by Nohara Lab staff and students, edited by Giorgio Salani, and translated into Japanese by Prof. Kayoko Nohara. A list of references for the data cited in the article is included below the main text.

For a first introduction to Nohara Lab’s collaboration with Coopervision Japan please read this post.

June-July updates

Our collaboration with CooperVision Japan on the environmental impact of single-use contact lenses (CL) continues with a more thematic discussion on questions and methods. Building on an initial review in English and Japanese, the students worked in 3 groups representing different facets of the issues around blister packaging and their recycling. This phase exemplifies a typical moment in undergraduate and graduate research when, typically, the students would have started to collect various materials but are yet to figure out a clear direction for their study. A brainstorm session brought to the fore selected findings from each group, key references, general research goals and a first attempt at defining research questions. To underline the importance of writing at all stages in the research process, the students were asked to summarise their developments in text. Three main themes were identified and are reported below.

Consumer behaviour of CL users in Japan

A review of literature on consumer behaviour highlighted some important facts and suggested the need to fill the gaps with data on the Japanese context. Various surveys pointed at interesting behavioural patterns, also influenced by recycling policy and the COVID-19 pandemic. 

In Japan, 26% of young people (15-24 years old) using CL discard used products at home. Some throw them in the washroom, sink, or toilet when they should be disposed of with burnable trash (or non-burnable trash, depending on the municipality). Another study shows that the age group in which most people start using CL is high school students who are active in their studies and club activities. According to the Japanese Ophthalmologists’ Association, 0.2% of primary school students, 8.0% of junior high school students, and 27.0% of high school students use CL. A survey on purchasing habits states that up to 22.5% of college students reported making an Internet purchase for their contact lenses, and the average age of contact lens wearers worldwide is 31 years.

Contact lens consumers in America and Japan have a similar age distribution but show different disposal behaviours. A 2016 survey indicated 14% of adolescents (aged 12–17 years), 24.4% of young adults (18–24 years), and 15.5% of older adults (≥25 years) wore contact lenses in the US. Among lens wearers, 90.4% of adults and 87.8% of adolescents reported wearing soft contact lenses. Unfortunately, between 40%-90% of contact lens wearers in America do not properly follow the instructions for their contact lenses. 

In Japan, an internet questionnaire on the impact of Covid-19 on the frequency of CL use showed that 35.6% used CL less often than before, 9.6% more often (9.6%), and more than half (54.8%) said their usage was the same. Interestingly, 8.8% had switched from purchasing CL from ophthalmologists and stores to online shopping due to Covid-19. As a result, more people nowadays purchase CL online (51.0%) than from ophthalmologists and stores (48.4%). 

Collectively, these findings point at the usefulness of engaging adolescents at high school age in future surveys, and of considering the effects of the recent pandemic on purchasing behaviour, especially to inform the design proposals and interventions our students will be working on in the autumn. 

Students in this group also anticipated that questionnaire surveys and semi-structured interviews would be appropriate methods to collect data, whilst some form of correlation analysis (e.g. linear regression) could be employed to generate findings. Other side questions remain unanswered but could be picked up in further literature review and future data collection, e.g. “How does Japanese law directly affect the CL industry and consumers?” and “Can we close the loop on CL materials to contribute to a truly circular economy?”.

Issues around CL products and packaging

A second group of students looked at issues with CL design and packaging, as well as CL user behaviour. Whilst the papers reviewed partly overlapped with those of other groups, they took a different approach and identified 5 key findings.

Simpler CL purchasing routes may reduce the chance to receive appropriate explanations

A recent survey shows that internet sales account for 40% of CL purchases, the highest percentage, followed by ophthalmology and ophthalmology-affiliated stores, and CL specialty stores. Despite the fact that CL are medical devices – including colour CL not intended for vision correction – they are often sold without a doctor’s prescription, partly due to the spread of online sales. While 80% of people are recommended to see an ophthalmologist at the time of purchase at ophthalmology departments, ophthalmology-affiliated stores, and CL specialty stores, approximately 60% of customers are not recommended to see a doctor at the time of purchase at online retailers. This reduces consumers’ exposure to recommendations made at the time of purchase, which may in turn be linked to the incorrect use and disposal patterns recorded in other surveys.

Eye damage may worsen due to failing to follow correct instructions 

Many cases of inappropriate use and medical examination of CL in severe eye disorders are reported. In one study, more than 50% of severe cases did not observe the indicated period of use (i.e. using 1-day disposable CL for more than 1 day, or using 2-week replacement lenses for more than 2 weeks). Periodic check-ups are recommended every three months but are often not undertaken. In particular, 40% of those who purchase their lenses over the Internet answered that they only do check-ups every 2~3 years or longer. 

Low awareness of appropriate usage among colour lens users

The rate of eye examinations at the time of purchase is lower for coloured lenses than for clear lenses. A survey of junior high and high school students indicates that many do not receive eye examinations for coloured CL, especially before and after purchase. One in ten CL wearers suffers from eye disorders and the number of cases caused by wearing colored CLs is increasing. One of the main reasons for the poor compliance of colour CL wearers is thought to be that they do not visit an ophthalmologist before purchasing the products.

Low interest in post-use treatment of CL

Many CL manufacturers are sensitive to the environmental impact of single-use CL. Coopervision Japan discusses their environmental policy on their website, including measures for clear production and waste reduction. Menicon’s website (another CL manufacturer) mentions the problem of marine plastics in contact lenses. When the lenses go down the drain, they become microplastics and end up in the ocean. In fact, according to a survey by the Japan Contact Lens Association, 30% of people dispose of their contact lenses outside of rubbish bins.

The majority of CL users are female

A survey of elementary, junior high, and high school students showed a clearer gender difference in the percentage of CL use among junior high and high school students. Even among the youngest age groups, which are the most frequent users, there is a survey showing a higher percentage of women than men using CL. Many believe that CL give a better impression of appearance than eyeglasses, and this awareness of appearance may be one of the reasons for the gender difference in CL use. However, our students asked whether there may also be a gender difference in vision.

Having collected and reviewed this background information, Group 2 is proposing two areas to explore and take their study forward: the impact of packaging design on consumer choices, and the potential benefit of being upfront about the environmental issues linked to CL usage, to test whether it would benefit the manufacturing companies. Research methods could include sensory evaluation experiments and further surveys. Also, a questionnaire followed by quantitative text analysis and other techniques could produce data on consumer choice based on the evaluation of alternative CL package designs.

Japanese recycling policy for CL and plastics

The third group looked at recycling policy in Japan more broadly to provide context for the analysis of blister and CL waste issues and inform the team about the correct disposal behaviour.

The students found that there is no recycling policy specific to blister packs: their recycling is led by private contact lens companies such as Eyecity, not by public organisations. The Japanese government has a recycling policy for containers and packaging called the ‘Container and packaging recycling law’ and the 3R policy (Reduce, Reuse and Recycle). Currently plastic wastes in Japan are mainly burnt as fuel (i.e. thermal recycling), however a new 2022 policy called ‘Circulation of plastic resources’ aims to encourage the reuse and recycling of plastic resources. 

There are three methods for recycling plastics: material, chemical, and thermal recycling. According to the Plastic Waste Management Institute, in 2019 the ratio of “recycled” plastic waste was 85%. However, most plastic “recycling” in Japan is in fact thermal recycling. The problem with thermal recycling is that it does not reuse plastic resources for new materials or products. 

In addition to national policy, specific rules of garbage separation are fixed by local governments. There are no special recycling rules for blister packs and contact lenses, so it depends on local governments to set garbage separation rules for contact lenses and blister packs. People rarely recognize these products as recyclable, and only less than 1% of them are properly recycled. Even those who follow the general plastic package recycling rules may accidentally discard their contact lenses incorrectly. For example, soft CL can easily harden and break into pieces and are recommended to be wrapped in tissue or similar before simply discarding them in the bin. Therefore, private companies like Eyecity are now implementing projects to try to collect and recycle blister packs. Some local governments are collaborating with these recycling projects led by private companies.

Even though private companies are leading the efforts to recycle blister packs, their impact is widespread and visible to the public. Eyecity’s eco-project is collecting blister packs to reuse them as recycled polypropylene. Eyecity’s boxes collect blister packs at each Eyecity store or local city hall. They are collaborating with some local governments and with public schools to disseminate info and make a large impact on society. In 2022, 1940 schools, 29 local governments, and 835 private companies collaborated with this project. The company also donates profits to the Japan Eye Bank Association. From a company-led initiative, the project is growing into a more public activity involving schools and public and welfare organisations.

Under the Containers and Packaging Recycling Law, containers and packaging made of plastic, PET bottles, and other materials must have a sign specifying the material to promote consumers, municipalities, and manufacturers to contribute to recycling. Having conducted this initial review, the students’ group is now working on questions around the impact of introducing the recycling sign on the blister package. After literature review on semiotic and scientific communication, a controlled experiment would test the effect of various design options. 

Doctoral students more familiar with design research practices are proposing a second research question: how the company could benefit from the co-speculation on a ‘non contact lenses future’ with users. One approach would employ comparative and SWOT analyses to learn from companies that are undergoing or have experienced a transition to a sustainable development model. The other approach would be about conducting design practices to co-create speculative artifacts with consumers. Observation and semi-structured interviews would be carried out to understand the design practices’ impact on consumer perspectives about CL usage.

Recent developments and Next steps

A week after presenting these reviews to the team, the students explained more clearly their research goals, covering elements of product design and consumer behaviours around single-use lenses. The teachers provided assistance on the topic and, more generally, addressed some gaps in the student’s knowledge of the research process. In particular, the conversations went back and forth between formulating more precise, relevant questions and proposing attainable methods that could answer them satisfactorily within the available means and time frame. The session eventually pointed out the need to introduce a more formal definition of “research methods”, explaining the role in the overall process and their relationship with other components (e.g. theoretical framework, assumptions, research design). In fact, having the entire lab working on Project Vision creates an opportunity for collectively putting into practice the research knowledge and skills the students require for their individual studies. Once a gap is highlighted, the project also offers a context to put any theoretical training into practice, for instance by applying any considerations on “methods” directly to the group discussions. 

In our last session we refined some of our initial questions and agreed that a well-designed, extensive questionnaire is likely to answer some common points raised by the students. The findings would likely address aspects that remain unclear in existing literature. Working as one team again, the next steps will see the students and teachers developing a questionnaire together, agreeing on the sampling strategy and planning its implementation later in the summer. Using a Miro board will ensure some communication to continue over the summer break, ready for our conversations to fully resume again in September. 

参考文献 – References

日本コンタクトレンズ協会. コンタクトレンズの正しい捨て方. 日本コンタクトレンズ協会ホームページ, 2019. (link)

アレルギー性結膜炎 ~学校保健の立場から~. 大分県眼科医会会長・日本眼科医会理事. 2000-2015

株式会社パレンテ.【アンケート結果】コロナ禍の生活様式とコンタクトレンズ使用の変化について 「ネット通販で購入」と51.0%が回答、眼科・店舗での購入を上回る!. 2021 (link)

消費者庁、コンタクトレンズによる眼障害について(令和3年9月10日) (link)

日本コンタクトレンズ学会「カラーコンタクトレンズによる眼障害の実態」(link)

日本眼科医会(2019) 平成 30 年度学校現場でのコンタクトレンズ使用状況調査 (link)

日本眼科学会、病名から調べる、コンタクトレンズ障害 (link)

日本経済新聞、コンタクト「ゴミ箱以外に廃棄」3割、環境影響に懸念 (link)

参天製薬株式会社、「コンタクトレンズ」に関する意識・実態調査(2016.04.25) (link) (PDF URL)

ACUVUE、「眼科へ行こう!」 眼科での定期検査を。インターネット購入者の4割が「2~3年に1回以下」しか眼科受診せず~コンタクトレンズユーザー1000人のアンケート調査結果より~ (2014.05.08) (link) (PDF URL)

ACUVUE、コンタクトレンズを使用するなら必ず眼科の定期検診を受けましょう (link)

Cope JR, Collier SA, Nethercut H, Jones JM, Yates K, Yoder JS. Risk Behaviors for contact lens–related eye infections among adults and adolescents — United States, 2016. MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2017;66(32):841-5.

GFK、「コンタクトレンズ利用実態調査」ビューティーレンズの使用、安全性を意識 (2016.04.25) (link)

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Menicon、レンズ容器のプラスチック使用量を約80%削減したコンタクトレンズ「Magic」(link)

Ministry of Economy, Trade and Industry. (2004). Containers and Packaging Recycling Law. (link)

Ono K, Murakami A, Haishima Y. A web-based survey of contact lens-related adverse events among the Japanese female population. Scientific Reports, 2021, 11(1): 1-7.

Plastic Waste Management Institute. (n.d.). A variety of pamphlets. (link)

プロジェクト・ビジョン2022@野原研究室、   始動。

東工大野原研究室では、コンタクトレンズの大手メーカー、クーパービジョン・ジャパンとの新コラボレーションを開始しました。コンタクトレンズ製品の、製造工程が環境に与える影響は少なくありません。使い捨てプラスチックへの依存を減らそうと、世界規模の模索が始まっています。プラスチックは化学的・物理的に弾力性を持ち、何年にもわたり使用可能な素材です。それがマイクロプラスチック(マイクロビーズ、マイクロファイバー)にどのように置き換わっていくかは、科学者、エンジニア、デザイナー、メーカー、消費者全てに関わる問題であり、よりよいソリューションが必要です。産業界を見渡すと、プラスチックをより環境に優しい材料に置き換えていく(または少なくとも使用を減らしていく)方向が一般的です。しかし医薬品やヘルスケア産業では製品を安全に包装することが重要であり、現在ポリプロピレンなど無菌で安価なプラスチックに頼りがちです。使い捨てコンタクトレンズ製品もこれに含まれます。

クーパービジョンは、米国カリフォルニア州のサンモランに本社をおき、世界130カ国で事業を展開するグローバルメーカーです。年間数十億枚のコンタクトレンズを生産・販売し、その有効性と利便性は、コンタクトレンズユーザーに高く評価されています。日本では東京本社の他、7都市に拠点を置いています。コンタクトレンズは高度管理医療機器であることから衛生面を重要視し、レンズは液体に入った状態でポリプロピレン製のブリスターケースに収められ、アルミでフタがされています。環境問題への懸念が高まる中、製品の適切な使用と廃棄へのアプローチを模索し、同社は今年度、野原研究室と、共同企画「プロジェクト・ビジョン2022(PV22)」を開始しました。前期(1・2Q)の研究成果をもとに、後期(3・4Q)は学生による提案を公開発表します。

PV22の目的は、日本におけるコンタクトレンズの包装と廃棄について新しい知見を得、最終的にはデザイン介入を通じて、スペキュラティブ(仮想・思索的)でありながらも実用的な解決策を社会に投げかけることです。この研究は、野原研究室で開発された学際的アプローチを例証するものであり、分野の境界を越えて共同で研究を行う方法論を示す機会でもあります。その意味でこのプロジェクトは研究室活動のコアとなり、学部生、大学院生全員が参画しています。 毎週行われる教員とのディスカッション、クーパービジョンとの定期的な意見交換を通じて、学生は文献調査から問題の定義、手法の選択、データ分析、執筆まで、自分自身のプロジェクトにも役立つ学術的スキルを身につけていきます。また技術的分析、根拠に基づいた報告書など、クライアントの要望に応えるためのコンサルティング業務も体得していきます。

学生たちはまず自主的に調査を行い、最初の発見したことをチームに発表した後、自らの考察を書きました。2022年4月から5月にかけて行われた文献調査では、プラスチック廃棄物問題の地球規模での広がりが指摘され、同時に野原研究室の学生が持つさまざまな興味や背景も浮かび上がってきています。

コンタクトレンズの入ったブリスターケースは、リサイクル可能なポリプロピレン(PP)製ですが、小さいので廃棄物処理プロセスにおいて適切に分別・リサイクルされず、一般廃棄物に混ざって埋め立てられてしまうことがよくあります。レンズ自体は別の種類のプラスチック(シリコーンハイドロゲル)であり、重さは水泡の数分の一しかないため、環境への負荷は小さいように思われがちです。しかし米国での調査では、20%以上のユーザーがレンズを定期的にトイレに捨てていることが判明し(Rolsky et al. 2020)、計算によると 英国だけでも毎年7億5000万個以上のプラスチックレンズが排水溝に流されたり埋められたりしていることになります(Optical Express 2022)。これらのレンズはマイクロプラスチックとなって海を汚染し、海洋生物を危険にさらしています(Chen他 2022)。

こうした問題の重要性にもかかわらず、世間の認知度は低く、レンズを正しくリサイクルしているユーザーはごく少数(本資料では1%未満)であるという調査結果が出ています。さらにコンタクトレンズ専門店が行った調査では、会員6,500人のうち約7割が、空のケースがリサイクル可能であることを知らなかったという結果が出ています(朝日新聞 2019年2月12日)。アイシティのような既存のプロジェクトはこうした問題に取り組んでおり、製造会社による環境持続性への取り組みを証明すべく競い合い、変化を起こし始めています。しかしこの問題は解決されるにはまだ程遠く、野原研究室の学生たちがあらためて取り組むべき、明確かつ重要な課題となっています。

製造プロセスと使用者の行動両方が、環境に影響を与えています。議論において、それらを軽減する上で包装デザインが中心的な役割を持つことを強調する学生もいます。ブリスターの代替デザイン(軽量化、バイオプラスチック製など)や、レンズと包装の適切な廃棄を促すメッセージ(「この製品をリサイクルしてくださってありがとう」など)を組み込んだ包装デザインなど、いくつもの可能性が注目されます。研究者であるYuo and Yoshida (2009)は「ゴミを分別してくださってありがとう」といった感謝のメッセージが、無分別な行動の抑止に有効であることを指摘しています。2名の学生は、タバコのパッケージに添えられたメッセージとの類似性に注目しています。たとえばタバコのパッケージは、ユーザーの行動に影響を与えるパッケージ例として、よく研究されています。個人のライフスタイルを変えることは難しいですが、コンタクトレンズのパッケージに環境に優しいメッセージを添えることで、どのように消費者が持続可能性へ貢献するようになるかについては、研究する価値がありそうです。

リサイクル工学もチームの関心のひとつです。レンズを適切に廃棄するユーザーへのインセンティブや報酬の必要性を主張する学生もいます。東工大融合理工学系の高橋史武准教授が、PETのリサイクルを促進する効果的なデザイン戦略を開発する論文をもとに、PPブリスターのリサイクルに重要な教訓を見出す学生もいました。初期の段階で得られたアイデアとしては、スーパーマーケットなどの公共スペースに専用の回収ボックスを設置する、家庭に回収用の箱や封筒を提供するなどの工夫により、ブリスターのリサイクルの手間を軽減するソリューションが挙げられます。

この問題をめぐって、一般の人々を感化するビジュアル・コミュニケーションの役割についても、先輩学生により指摘されました。使い捨てコンタクトレンズから出るプラスチック廃棄物は、他の活動から出る廃棄物の量に比べれば、取るに足らないものとして見過ごされがちです(Morgan et al. 2003)。使い捨てコンタクトレンズのライフサイクルを具体化して示すことで、マイクロプラスチック汚染についての理解を深めることができます。リサイクル習慣やその他の関連データを視覚的・物理的に表現したインフォグラフィクスを用いることが、ひとつの解決策となるかもしれません(ポジティブな例としてPerpetual Plasticがある Klauss et al. 2021)。またある博士課程の学生は「使い捨てコンタクトレンズの材料の持つ特性と廃棄をめぐる文脈は、データでしかなかったものを実体化し、マイクロプラスチック汚染に関する人々の感覚形成に役立つのは」と考えています。「コンタクトレンズの水泡をどのようにアート作品に変換できるか」「ガベッジ(廃棄物)アートによって、より良い未来を想像させることができるか」、最後に「ゴミをガベッジアートに変えることで、【制御する技術】を【解放する技術】に変えることは可能か」などの問いも挙がっています。

野原研究室の学生たちはこのように、プラスチックと環境問題、そしてクーパービジョン・ジャパンとのコラボにおける取り組みを開始しています。今後、さらに文献を調査し、見えてきている傾向やテーマについて、より深く掘り下げていく予定です。次のステップとしては、クーパービジョンを始めメーカーたちが開発した持続可能ソリューションについて検討し、ブレインストーミングを通して主要な研究課題を決定していきます。その後はグループに分かれ、焦点を絞って専門的な調査を行うことになります。このブログでは、2年間を通じ、プロジェクト・ビジョン2022に関する進捗を定期的に報告してまいります。

参考文献

Charles Rolsky, Varun P. Kelkar, and Rolf U. Halden (2020) Nationwide Mass Inventory and Degradation Assessment of Plastic Contact Lenses in US Wastewater, Environmental Science & Technology, 54 (19).

Chen J, Wu J, Sherrell P C, et al. (2022) How to Build a Microplastics‐Free Environment: Strategies for Microplastics Degradation and Plastics Recycling, Advanced Science.

Klauss, L. S. M. A. M. S. (2021). Perpetual Plastic — Beach debris reveals the fate of all plastic ever made. https://perpetual-plastic.net

Morgan, S. L., Morgan, P. B., & Efron, N. (2003). Environmental impact of three replacement modalities of soft contact lens wear. Contact lens & anterior eye, The Journal of the British Contact Lens Association, 26(1), 43–46.

Optical Express (2022) 97% of contact lens users are damaging the environment (web page).

油尾聡子& 吉田秀和 (2009) 迷惑防止メッセージと記述的規範が社会的迷惑行為と感情に及ぼす効果. 応用心理学研究, 34(2), 155-165.


Nohara Lab launches Project Vision 2022

Nohara Lab are pleased to announce a new collaboration between the Tokyo Institute of Technology and CooperVision Japan, a major manufacturer of contact lenses. The heavy impact of manufacturing processes on the environment is a well-known issue and great efforts are being made globally to reduce our dependency on single-use plastics. Many plastic materials are chemically and physically resilient and can last in the environment for many years. Their slow degradation into microplastics (both micro beads and microfibers) is a major concern for scientists, designers, manufacturers and consumers committed to understand their role in developing effective solutions. A common method in most industries is to replace (or at least reduce) the use of plastic with more eco-friendly materials. However, the pharmaceutical and healthcare industries rely on sterile, affordable plastics such as polypropylene to safely package their products, and this includes disposable contact lenses.

CooperVision is a global manufacturer with US headquarters in San Moran, California, USA, and operations in 130 countries. It produces and sells billions of contact lenses annually and is highly regarded by contact lens users for its effectiveness and convenience. In Japan, the company has offices in seven cities in addition to its head office in Tokyo. As contact lenses are highly controlled medical devices, hygiene is an important consideration, and the lenses are packaged in a liquid contained in a polypropylene blister case with an aluminium lid. Amidst growing concerns about environmental issues, and in search of an approach to the proper use and disposal of its products, the company launched a jointly planned research project, Project Vision 2022 (PV22), with students from the Nohara Laboratory this year. Based on the research results of the first semester (1Q, 2Q), the students will publicly present their proposals in the second semester (3Q, 4Q).

PV22  aims to produce findings on issues related to the use and disposal of contact lens packaging in Japan and eventually inform speculative and practical solutions through design interventions. The research exemplifies the transdisciplinary approach developed at Nohara Lab. The project offers the opportunity to illustrate how to conduct research across disciplinary boundaries by joint effort. It was therefore made an integral part of this year’s teaching sessions and it is open to all undergrad, grad and PhD students in the lab.  Through weekly discussions with teachers and regular contacts with the company, the students will acquire the necessarily skills to conduct their own projects: from literature review to problem definition, choice of methods, data analysis and write up. They also familiarise themselves with consultancy work, by learning to respond to clients’ requests with technical analysis and evidence-based reports.

After conducting independent research and presenting initial findings to the team, the students were invited to write their observations. The literature review conducted in April-May 2022 is bringing to light facets of the plastic waste issue that point at its global scale, and reflect the varied interests and backgrounds of Nohara Lab’s students.

The blisters containing the contact lenses are made of polypropylene (PP), a widely recyclable material, but it turns out they can be too small to be correctly separated and recycled in the waste processing phase and often end up being mixed with generic waste and sent to landfill. The lenses themselves are made of a different type of plastic (silicone hydrogels) and only weigh a fraction of the blisters, so they intuitively pose a diminished threat to the environment. Paradoxically, their small size is part of the problem: a survey in the USA showed that more than 20% of users regularly throw lenses down the toilet (Rolsky et al., 2020) and studies demonstrated that the plastic remains largely unaffected by water treatment processes and accumulate in water and on land, e.g. in agricultural soils. In the UK alone, it is calculated that over 750 million plastic lenses are being flushed down the drain or put in landfill every year (Optical Express, 2022). These lenses form microplastics, pollute the oceans and endanger marine life (Chen et al., 2022).

Despite the gravity of the phenomenon, studies show that public awareness is low and only a small minority of users is recycling lenses correctly (less than 1% according to this source). Furthermore, a survey conducted by a contact lens store revealed that approximately 70% of the 6,500 members did not know the empty cases are recyclable (Asahi Shinbun, February 12, 2019). Existing projects such as Eyecity are addressing this issue and starting to make a difference, with manufacturing companies competing to prove their efforts towards environmental sustainability. But the issue is far from being solved and therefore represents a well-defined and important challenge for Nohara Lab students to tackle.

Some students highlighted the central role of packaging design in reducing the environmental impacts of both its manufacturing process and user behaviour. This may encompass alternative designs for the blisters (lighter, made of bioplastics, etc..) and new packaging design to incorporate messages (“thank you for recycling this product” or similar) aiming to encourage the correct disposal of both lenses and packaging. Researchers Yuo and Yoshida (2009) found that the gratitude message such as “Thank you for separating your trash” is effective in deterring inconsiderate behaviour. Two students highlighted parallels with messages on cigarette packaging which – although very different – is a well-studied example of packaging intended to influence user behaviour. Whilst individuals’ lifestyle changes are always difficult to implement, a possible strand of research could be conducted on how eco-friendly messages on contact lens packaging can bring consumers to contribute to sustainability.

Recycling engineering was another noted interest in the team, with students foreseeing the need for incentives and rewards for users who dispose of their lenses correctly. Some built on the knowledge of Tokyo Tech’s Prof. Fumitake Takahashi’s experience in developing effective solutions to encourage PET recycling, which can offer important lessons to the recycling of the PP blisters. Initial ideas involve either dedicated collection boxes in public spaces (e.g. supermarkets) or other solutions to reduce the hassle of recycling blisters by providing boxes or envelops to collect them at home.

Finally, the role of Visual Communication in sensitising the public on this issue was discussed by more senior students. Plastic waste from disposable contact lenses is easily overlooked as insignificant pollution compared with the amount of waste generated by other activities (Morgan et al., 2003). Practices of materialising disposable contact lenses life-cycle could expand this narrow understanding of micro-plastic pollution. Possible solutions comprise readily available infographics on recycling habits and other relevant data, expressed in visual and/or physical form (Perpetual Plastic was indicated as a positive example, Klauss et al., 2021). One doctoral student believes that “disposable contact lenses’ material properties and their discarding context could be used to physicalise data and contribute to the public sense-making of micro-plastic pollution”. Questions included “How can we turn contact lens blisters into artworks”, “Can garbage art enable us to imagine a better future” and, even, “Is it possible to change technics for control into technics for liberation by turning garbage into garbage art”?

In conclusion, Nohara Lab’s students are fully engaged with the issue of plastic pollution and the opportunities that the collaboration with CooperVision Japan can bring to their training. Further review of literature will dig deeper into these initial trends and themes. The next steps will include a review of sustainable solutions developed by CooperVision and other contact lens manufacturers, and a brainstorming session to agree on key areas of research. The team will then split into groups for more focused, specialist investigations. Regular blogs on this site will report on any progress made by the lab on Project Vision 2022 throughout the 2022-23 academic year.

REFERENCES

Charles Rolsky, Varun P. Kelkar, and Rolf U. Halden (2020) Nationwide Mass Inventory and Degradation Assessment of Plastic Contact Lenses in US Wastewater, Environmental Science & Technology, 54 (19).

Chen J, Wu J, Sherrell P C, et al. (2022) How to Build a Microplastics‐Free Environment: Strategies for Microplastics Degradation and Plastics Recycling, Advanced Science.

Klauss, L. S. M. A. M. S. (2021). Perpetual Plastic — Beach debris reveals the fate of all plastic ever made. https://perpetual-plastic.net

Morgan, S. L., Morgan, P. B., & Efron, N. (2003). Environmental impact of three replacement modalities of soft contact lens wear. Contact lens & anterior eye, The Journal of the British Contact Lens Association, 26(1), 43–46.

Optical Express (2022) 97% of contact lens users are damaging the environment (web page).

油尾聡子& 吉田秀和 (2009) 迷惑防止メッセージと記述的規範が社会的迷惑行為と感情に及ぼす効果. 応用心理学研究, 34(2), 155-165.

未来を創る“Hybrid Innovation” セッション8

未来を創る“Hybrid Innovation” セッション8

東京工業大学とロンドン芸術大学セントラル・セント・マーティンズ校(以下CSM)によるコラボレーションプログラム 未来を創る“Hybrid Innovation”の セッション4が、2021年11月30日(火)に開催されました。

セッション8は、定期セミナーとしては最終回。今回は最終課題に向けて過去のセッションのおさらいをしました。個人レベルで持っている興味をグループ内で議論し、一つの意見にまとめることで、グループとしての課題に変えてゆきました。

自分の興味があるものを他者に紹介することで、自分とは異なる視線で議論することができます。他者の意見を取り入れつつグループの方向性を決め、これまでのセッションで利用した数々のHybrid Innovationの方法論を用いることで、問題に対し今までにない新しいアプローチをする、下地作りを行いました。

本プログラムでは、参加企業の皆様に、“Hybrid Innovation”へのプロセス、即ち“マルチコミュニケーション“を体現していただき、それぞれの境界を超え、「知の融合」と「発想転換」を体得していただきます。そして、本プログラムへの参画が各企業様のイノベーション創出に繋がっていくことを目指しています。

プログラム概要

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

対面/オンラインを柔軟に用いたセミナー、ワークショップ、ものづくり、実験、クリエイティブコミュニティ活動など。最終シンポジウム(参加企業限定と一般公開の両方)も開催します。

過去のセッションは以下のリンクからご覧ください。

Session 1Session 2Session 3Session 4Session 5Session 6Session 7

E-mail : tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

The eight session of the “Hybrid Innovation” collaboration programme between Tokyo Tech and Central Saint Martins College of the Arts London (CSM) was held on Tuesday 1 February 2022.

Session 8 reviewed previous sessions in preparation for the final assignment. Assist. Prof[SG2] . Giorgio Salani provided a theoretical overview of the Hybrid Innovation approach based on academic literature which focused on the limitations of current Design Thinking strategies.

The session kicked-off the Final Project of the programme, for which 4 groups of participants will develop an “intervention” (i.e. a product, service or speculative proposal) by employing Hybrid Innovation strategies for themes assigned by the organisers.

The group decided on a direction for the group while incorporating the opinions of others, and by using the Hybrid Innovation methodology introduced in previous sessions, the group laid the groundwork for a new approach to business innovation and idea generation.

In this program, companies embody the process to Hybrid Innovation. This merges “multi-communication” to transcend disciplinary boundary, promote the fusion of knowledge and change mindsets. The programme also aims stimulate innovative strategies in each participating company.

Activity period: October 2021 to April 2022

PROGRAMME CONTENT: Seminars, workshops, manufacturing, experiments, creative community activities, etc. that flexibly use face-to-face and online. A final symposium – open to participating companies and the public – is scheduled for April 2022.

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

You can find blogs on previous sessions here: SessSession 1Session 2Session 3Session 4Session 5Session 6Session 7

For info please contact: tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

未来を創る“Hybrid Innovation” セッション7

東京工業大学とロンドン芸術大学セントラル・セント・マーティンズ校(以下CSM)のコラボレーションプログラム「未来を創る“Hybrid Innovation”」の セッション7が2022年1月25日(火)に開催されました。

セッション7ではCSMから、ヘザー・バーネットWRHI特定准教授を招き、ハイブリッドイノベーションに必要な条件づくりについて学びました。

ビジネスにおいては、常にチーム構成員やその他多くの人と関わりながら新しい発想を生み出す必要があります。バーネット先生とのアクティビティでは、他者との関わりの中で出会う新しい発想への気づきを体感し、アクションを通して考える環境づくりを行うことで、新しい発明を創り出す下地を作っていきました。

他者との関わりにおいて遭遇する、予期せぬ出来事・物事は、クリエイティビティを理解する上で重要です。“Hybrid Innovation”ではクリエイティビティが何であるかを紐解き、「アーティストのように」考えることで新しい発想を生み出す環境、条件などを企業の皆様と実践し、議論を深めています。

本プログラムでは、企業の皆様に、“Hybrid Innovation”への道筋、即ち“マルチコミュニケーション“を体現していただき、それぞれの境界を超え、「知の融合」と「発想転換」を体得していただきます。そして本プログラムへの参画が各企業様のイノベーション創出に繋がっていくことを目指しています。

プログラム概要

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

対面/オンラインを柔軟に用いたセミナー、ワークショップ、ものづくり、実験、クリエイティブコミュニティ活動など。最終シンポジウム(参加企業限定と一般公開の両方)も開催します。

過去のセッションは以下のリンクからご覧ください。

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The seventh session of “Hybrid Innovation”, a collaboration programme between Tokyo Tech and Central Saint Martins College of Art and Design, University of the Arts London (CSM), was held on Tuesday 25 January 2022.

Session 7 invited artist and educator Heather Barnett from CSM to discuss how to create the conditions for hybrid innovation. In corporate work, there is a constant need to engage with team members and many others to generate new ideas. After introducing her work as an artist,  Barnett led activities designed to let the participants experience how to make novel connections by allowing random associations.

Unexpected factors that emerge from interacting with others are an important component in understanding creativity. “Hybrid Innovation” unravelled creativity and deepened the discussion with companies on the environment and conditions for thinking like an artist and creating new ideas in a practical way.

In this programme, companies embody the process to Hybrid Innovation. This merges “multi-communication” to transcend disciplinary boundary, promote the fusion of knowledge and change mindsets. The programme also aims stimulate innovative strategies in each participating company.

Activity period: October 2021 to April 2022

PROGRAMME CONTENT: Seminars, workshops, manufacturing, experiments, creative community activities, etc. that flexibly use face-to-face and online. A final symposium – open to participating companies and the public – is scheduled for April 2022.

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

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未来を創る“Hybrid Innovation” セッション6

東京工業大学とロンドン芸術大学セントラル・セント・マーティンズ校(以下CSM)によるコラボレーションプログラム 未来を創る“Hybrid Innovation”の セッション6が2022年1月11日(火)に開催されました。

今回はベティ・マレンコ教授と、これから起こり得る様々な形の未来について、参加企業のメンバーとディスカッションしました。デザイン哲学を取り入れ行われた本セッションでは、マレンコ教授発案のフィロソフィカルピルと呼ばれるツールを利用し、自身が想像する未来にいろいろな要因を取り込むことで、単一の未来像から多指向的な未来像を構築してみました。

イノベーションに必要とされる未来予測のノウハウを学び、将来に対して柔軟に対応していくための思考方法をアクティビティを通して体験しました。

本プログラムでは、企業の皆様に、“Hybrid Innovation”への道筋、即ち“マルチコミュニケーション“を体現していただき、それぞれの境界を超え、「知の融合」と「発想転換」を体得していただきます。そして本プログラムへの参画が各企業様のイノベーション創出に繋がっていくことを目指しています。

プログラム概要

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対面/オンラインを柔軟に用いたセミナー、ワークショップ、ものづくり、実験、クリエイティブコミュニティ活動など。最終シンポジウム(参加企業限定と一般公開の両方)も開催します。

過去のセッションは以下のリンクからご覧ください。

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Session 6 of “Hybrid Innovation”, a new collaboration programme between Tokyo Tech and Central Saint Martins College of the Arts London (CSM), was held on Tuesday 11 January 2022.

In Session 6, Prof. Betti Marenko and members of the participating companies discussed various forms of possible futures by utilising methods and concepts of design philosophy. The participants used a tool called Philosophical Pills (co-developed by Prof. Betti Marenko) to construct a multi-directional vision of the future from a single vision by including various factors in their own imagined futures.

Through the activities, the participants acquired knowledge of future forecasting, a necessary component of innovation strategies, and experienced how to think flexibly in response to various future scenarios.

In this program, companies embody the process to Hybrid Innovation. This merges “multi-communication” to transcend disciplinary boundary, promote the fusion of knowledge and change mindsets. The programme also aims stimulate innovative strategies in each participating company.

Activity period: October 2021 to April 2022

PROGRAMME CONTENT: Seminars, workshops, manufacturing, experiments, creative community activities, etc. that flexibly use face-to-face and online. A final symposium – open to participating companies and the public – is scheduled for April 2022.

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

You can find blogs on previous sessions here: Session 1Session 2Session 3Session 4Session 5.

For info please contact: tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

未来を創る“Hybrid Innovation” セッション5

東京工業大学とロンドン芸術大学セントラル・セント・マーティンズ校(以下CSM)によるコラボレーションプログラム 未来を創る“Hybrid Innovation”の セッション5が2022年12月14日(火)に開催されました。

セッション5では「視点(Perspective)」をトピックに、CSMからネイサン・コーエン教授を迎え、様々なアート作品を通して視点を変えることの重要性を学びました。

視点を変えることで、天動説から地動説へと常識が変わり科学技術が進歩したように、今見えている物を違う角度で捉えることで、客観的に物事を捉え、新たな情報を得ることが出来ます。

参加企業のメンバーたちと行ったアクティビティでは、言葉だけに頼らず考えを2次元画、及び3次元造形を用いて表現し、素材を通じてそれまで気づかなかった新しい側面を見つけ出しました。本プログラムでは、企業の皆様に、“Hybrid Innovation”への道筋、即ち“マルチコミュニケーション“を体現していただき、それぞれの境界を超え、「知の融合」と「発想転換」を体得していただきます。そして本プログラムへの参画が各企業様のイノベーション創出に繋がっていくことを目指しています。

活動期間:  

2021年10月~2022年4月

プログラム概要

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

対面/オンラインを柔軟に用いたセミナー、ワークショップ、ものづくり、実験、クリエイティブコミュニティ活動など。最終シンポジウム(参加企業限定と一般公開の両方)も開催します。

過去のセッションは以下のリンクからご覧ください。

Session 1, Session 2, Session 3, Session 4

E-mail : tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

The new collaboration programme between Tokyo Institute of Technology and London University of the Arts Central Saint Martins (CSM) continued with the 4th session of our “Hybrid Innovation” programme for selected members of participating companies on Tuesday, 14th December 2021.

Session 5, on the topic of Perspective, welcomed Professor Nathan Cohen from CSM, who discussed the importance of changing perspectives through various artworks.

Just as science and technology have progressed by changing perspectives from the heavenly to the geocentric, by looking at things from a different angle, we can not only see things objectively, but also gain information that we have not been able to obtain before.

In the activities conducted with members of the participating companies, the participants introduced their own ideas without relying only on words, using 2D drawings and 3D models, and discovered new aspects that they had not noticed on their own through the materials.

In this program, companies embody the process to Hybrid Innovation. This merges “multi-communication” to transcend disciplinary boundary, promote the fusion of knowledge and change mindsets. The programme also aims stimulate innovative strategies in each participating company.

Activity period: October 2021 to April 2022

PROGRAMME CONTENT: Seminars, workshops, manufacturing, experiments, creative community activities, etc. that flexibly use face-to-face and online. A final symposium – open to participating companies and the public – is scheduled for April 2022.

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

Links to the previous sessions below:

Session 1, Session 2, Session 3, Session 4

E-mail : tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

未来を創る“Hybrid Innovation” セッション4

東京工業大学とロンドン芸術大学セントラル・セント・マーティンズ校(以下CSM)によるコラボレーションプログラム 未来を創る“Hybrid Innovation”の セッション4が、2021年11月30日(火)に開催されました。

セッション4ではナノテクノロジー研究者である原 正彦先生を迎え、問題解決の手法として、アメーバの動きに倣って考える思考実験に挑みました。

様々な情報が溢れ複雑化している現代、コンピューターで扱える情報量を超えた事象が日々起きています。そんな中「間違えてはいけない」という「確実性」を根底にすえた科学的思考では、対処仕切れない問題が出現します。

不確実な事象を受け入れて対応する力は、Hybrid Innovationの鍵でもあります。私たちは、その仕組みを原始的な生物であるアメーバの動きから読み解き、実践の場で使える方法を参加企業のメンバーたちとともに模索し、ディスカッションを行いました。

Hybrid Innovationプログラムでは、未知の領域へ、翻訳学に基づくコミュニケーション方法を利用してアプローチし、単一の視点からでは見えない新しい可能性を見つけていきます。

本プログラムでは、参加企業の皆様に、“Hybrid Innovation”へのプロセス、即ち“マルチコミュニケーション“を体現していただき、それぞれの境界を超え、「知の融合」と「発想転換」を体得していただきます。そして、本プログラムへの参画が各企業様のイノベーション創出に繋がっていくことを目指しています。

活動期間:   
2021年10月~2022年4月

プログラム概要

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

対面/オンラインを柔軟に用いたセミナー、ワークショップ、ものづくり、実験、クリエイティブコミュニティ活動など。成果発表の場として最終シンポジウムも開催します。

過去のセッションは以下のリンクからご覧ください。

Session 1Session 2Session 3

E-mail : tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

The new collaboration programme between Tokyo Institute of Technology and London University of the Arts Central Saint Martins (CSM) continued with the 4th session of our “Hybrid Innovation” programme for selected members of participating companies on Tuesday, 30th November 2021.

Session 4 welcomed Prof. Masahiko Hara, a researcher in nanotechnology, who conducted a thought experiment on how to solve problems by following the movement of an amoeba.

In today’s age of overflowing and increasingly complex information, events are occurring every day that exceed the amount of information that can be handled by computers. Under such circumstances, many problems have emerged that cannot be dealt with by scientific thinking, which is based on the principle of ‘certainty’ that ‘mistakes cannot be made’. The ability to deal with uncertain events is the key to Hybrid Innovation. We deciphered this mechanism from the movements of the amoeba, a primitive organism, and explored and discussed ways to use it in practice with the participating companies.

The Hybrid Innovation program uses translation-based communication methods to explore approaches to unknown areas to find new possibilities that can be hard to develop within a single industry.

In this program, companies embody the process to Hybrid Innovation. This merges “multi-communication” to transcend disciplinary boundary, promote the fusion of knowledge and change mindsets. The programme also aims stimulate innovative strategies in each participating company.

Activity period: October 2021 to April 2022

PROGRAMME CONTENT: Seminars, workshops, manufacturing, experiments, creative community activities, etc. that flexibly use face-to-face and online. A final symposium – open to participating companies and the public – is scheduled for April 2022.

https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/未来を創るhybrid-innovation/

Links to the previous sessions below:

Session 1Session 2Session 3

E-mail : tokyotechxcsm@tse.ens.titech.ac.jp

WRHI releases new STADHI video

The World Research Hub Initiative at Tokyo Tech (WRHI) have released a new set of videos outlining the work of its Satellite Labs. A complete English transcript and more info can be found below the video.

[VIDEO TRANSCRIPT]

STADHI is a transdisciplinary research group based at the Tokyo Institute of Technology (Japan) in close collaboration with Central Saint Martins, University of the Arts London (UK). Activities are funded by WRHI, the World Research Hub Initiative, an innovative research platform at Tokyo Tech. A number of renowned natural and social scientists, engineers, world famous designers and artists are actively involved in the collaborative research activities.

STADHI stands for Science and Technology and Art and Design Hybrid Innovation. This laboratory aims to pursue a space for academic fusion that reconsiders the conceptual mindsets that we researchers have unconsciously come to accept. We are working on a theoretical model of the processes that promote the integration of science technology art and design so that it can be applied to transdisciplinary research education and human resource development. We also accommodate subject-specific research projects, including speculative arts and design activities using the framework of “scientists in residence”, and research on craft and sustainability, olfactory devices and service development.

My specialisation is in translation studies and semiotics. The role of translation in this research project is immense. Translation is transferring meaning from one language or semiotic system to another. It is all about making a new otherwise difficult communication possible as it connects the people and discussions between very different cultures and disciplines. We utilize a variety of scientific and art strategies to observe and analyse the emerging integration of science and art, as well as translation strategies and other analytical tools.

We publish academic articles on specialist transdisciplinary subjects and on the hybrid research methodologies employed. We issue videos on our findings and also create original artwork and multimedia material from the fusion of art and design with science and technology, and we disseminate processes and findings through events and blog posts. In our research we work very closely with a small team of researchers and professors from Central Saint Martins in London. In particular, Betti Marenko who is a philosopher and design theorist, Heather Barnett who is an artist and teaches art and science at Central Saint Martins, and Nathan Cohen who is doing research on olfactory art.

STADHI has built the future-building hybrid innovation programme, comprising STEAM-type development modules for education and human resources based on the outcomes of the studies we have produced. We are now working with those new collaborators from the industries to achieve further insights through tackling complex social issues with a hybrid innovation model.

Thank you for your interest in our research.

STEAM INC workshop on 16th June

【下記の日本語訳をご参照ください】

A free STEAM education workshop will be held online on 16th June 2021 by staff and students from MA Art and Science (Central Saint Martins, University of the Arts London), and led by WRHI Visiting Professors Nathan Cohen and Heather Barnett. The event will examine new STEAM methods developed as part of the Erasmus+ STEAM INC project examining higher education, engagement and policy.

The workshop is part of a large educational programme on the integration of arts and science funded by the European Union and run by six European universities and one cultural organisation who have pioneered STEAM approaches and methods.

The STEAM Inc Sites of Practice event will be of particular interest to educators, curriculum designers, pedagogy students and researchers and we hope that participants bring a broad range of disciplinary specialisms across the arts and sciences. Whether you are already working with STEAM education or are curious to find out more about how interdisciplinary methods could apply to your context, we look forward to interesting exploration and discussion. 

Sites of Practice: new interdisciplinary methods of investigation

Wednesday 16 June 2021

Japan time (JST): 5:00-8:00 pm & 10:00-12:00 pm

[equivalent to UK time (BST) 9.00-12.00 & 14.00-16.00]

FREE event. Online on Zoom, hosted by Central Saint Martins (University of the Arts London)

BOOK YOUR PLACE HERE 

What you can gain from attending Sites of Practice? 

  • Greater understanding of interdisciplinary STEAM practices
  • Examination of the potential of ‘site’ as a tool for interdisciplinary investigation
  • Insights into methods for developing interdisciplinary curriculum for HE
  • Tools for developing innovative methods for combining digital and situated learning
  • Connecting with others working in and developing STEAM educational tools and methods.

Keywords: art and science, interdisciplinary, transdisciplinary, STEAM, Higher Education, methodology, new methods, investigations, site work, Site-specificity, hybrid practices, pedagogy. 

Schedule (PM, this is an evening event due to time difference with the UK):

  • 5.00     Introduction to the day (including STEAM Inc context)
  • 5.30     Modelling Methods (workshop)
  • 6.30   Break
  • 7.00   Sites of Practice (case study & discussion)
  • 8.00   Extended lunch (including site-responsive activity)
  • 10.00   Hacking STEAM methods (workshop)
  • 11.30   Discussion on implications and potential applications of methods
  • 12.00   Evaluation & close

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2021年6月16日に無料のSTEAM教育ワークショップがMA Art and Science(セントラル・セント・マーティンズ、ロンドン芸術大学)のスタッフと学生によってオンラインで開催されます。WRHIの客員教授であるネイサン・コーエン(https://www.wrhi.iir.titech.ac.jp/en/people/nathan-cohen/)とヘザー・バーネット(https://www.wrhi.iir.titech.ac.jp/en/people/heather-barnett/)が主導します。このイベントでは、高等教育、エンゲージメント、ポリシーについて検討する、Erasmus + STEAM INCプロジェクトの一環として開発される新しいSTEAM手法を検討します。

Sites of Practice: new interdisciplinary methods of investigation(新しい学際的な調査方法)

2021年6月16日(水曜日)

日本時間(JST): 5:00-8:00 pm & 10:00-12:00 pm [英国時間(BST)9.00-12.00 & 14.00-16.00]

無料イベント。 セントラル・セント・マーティンズ(ロンドン芸術大学)主催、Zoomにてオンライン。

予約はこちら(https://zoom.us/meeting/register/tJAqdu6uqDgpG9BRD-Ok5KthR481-dIxauQ)

Olfaction and its impact on train travellers well-being in Japan

【下記の日本語訳をご参照ください】

Lead Researchers and authors: Prof Shinya Hanaoka, Xin Guo, Akari Nosaka, Tokyo Institute of Technology, Hanaoka Research Group, School of Environment and Society, Department of Transdisciplinary Science and Engineering; Nathan Cohen, Tokyo Institute of Technology WRHI Visiting Professor; Central Saint martins, University of the Arts London.

FULL TITLE: Olfaction and its impact on train travellers well-being in Japan, a transdisciplinary collaborative research project integrating art, science and technology.

Following discussions in 2019 resulting from a presentation made at the ‘Colloquium with Central Saint Martins @ Tokyo Tech’ (14 May) a research project has developed led by Nathan Cohen and Shinya Hanaoka, with students attending the Hanaoka Research Group, Xin Guo and Akari Nosaka. This commenced in October 2019, as an olfactory project investigating the impact of odour on train passengers sense of well-being, with Xin Guo undertaking a supervised literature review. Over the duration of the research to date we have been investigating how smell influences our impression of the environment with a view to understanding if a heightened sense of well-being could be induced in passengers on public transport, particularly at times of stress, through the subtle introduction of certain odours.

Isumi Railway Company, Japan, train carriage (Credits: authors)

We are also interested in how smell can be used to positively enhance the experience and recollection of different aspects of making a particular journey, from the purchasing of a ticket, through travel to associations with particular places – an assisted form of auto-performative olfactory and culturally curated experience, both practical and aesthetic, which may be of interest to passengers and train companies in promoting travel as a healthy experience that could also enhance well-being and for purposes of tourism.

This complements research previously undertaken by Nathan Cohen collaboratively with the Japanese artist Reiko Kubota, along with others researching this, into the field of olfaction, memory and narrative,* with a view to establishing how the well-being benefits of olfaction can be adapted to a larger scale. Shinya Hanaoka expressed an interest in this in the context of public transport, a field in which he has expertise. For both of us this research opens up new possibilities for investigation in ways that we have not previously had the opportunity to explore.

The literature review did reveal some studies looking at different aspects of passenger response to train travel although there was relatively little published that covered the specific aspects in relation to olfaction that we are interested in investigating. There is, however, more literature available relating to personal response to different odour types, and this helped to inform the choices made regarding which odours to test and the methods that should be used to do this.

Tokyo Tech Olfactory research visit to Isumi Railway Company (Credits: authors)

In the Spring of 2020 Shinya Hanaoka approached a couple of train companies in Japan and the Isumi Railway Company in Chiba agreed to our conducting an experiment aboard one of their trains. This company runs a small railway line between Ohara and Kazusa-Nakano which provides for local transport needs and tourism, the journey running through the Boso peninsula known locally for its beautiful landscape. During the tourist season the company also offers gastronomic train journeys attracting visitors from within Japan and abroad, particularly during the Spring and early Summer flowering season.

Consequently, we devised an experiment where passenger response to odour on a train could be tested. This would enable us to test 2 odours and how they impacted travellers on 2 timed round trip journeys between Ohara to Otaki stations. Two hypothesise were being tested relating to the idea that a pleasant ambient smell on the train would (1) induce a change in railway users emotional response and that (2) it would influence their perception of the environment in which they were travelling, leading overall to an enhanced sense of well-being.

Completing the questionnaire during the train journey (Credits: authors)

A questionnaire had to be devised to be completed by each traveller for each of the journeys they made with the different odours and also without an odour being introduced that would enable statistical analysis of participants responses. Led by Xin Guo, assisted by Akari Nosaka, 23 students from Tokyo Institute of Technology volunteered to participate in the experiment and questionnaire forms were completed on December 2nd 2020 when the main experiment took place, following an initial test in November.

The questionnaire was based on established psychological test methods. The first hypothesis, related to pleasure and arousal of emotion, was tested using the PAD Model (Mehrabian and Russell, 1974) and Russell’s Circumplex Model (Russell, 1980), adapted for use in Japan with a revised translation (任,井上 2018). The second hypothesis, perception of the train carriage environment, was tested by including an updated version of the Semantic Differential technique (SD method) (Osgood et al., 1957). Participants were asked to record their perceptions using a Visual Analogue Scale.^

Advice on the questionnaire preparation and experimental methodology was also provided by Associate Prof Mitsue Nagamine (Tokyo Institute of Technology, Nagamine Lab), and Prof Takefumi Kobayashi (Bunkyo Gakuin University). Prof Satomi Kunieda (Ritsumeikan University) also advised on the selection of the odour samples used in the experiment, which were distributed in the train carriage using fans.

Shinya Hanaoka (front centre), Xin Guo (front, second from left), Akari Nosaka (front, left side) and olfactory research experiment participants from Tokyo Institute of Technology at the Isumi Railway (Credits: authors)

While this was an initial test with 23 participants, we did learn that, for the majority of those taking part in the experiment, there was a measurable increase in their sense of well-being when exposed to both odour samples, Lavender and Lemon (citrus), compared to when travelling without an odour sample present.†

We are now entering the next stage of the research (April 2021 – March 2022) to establish how different olfactory sources enhance train passenger experience, and how this may also relate to tourism. Nathan Cohen, together with the team from the Hanaoka Research Group, will also be investigating the use of olfaction and the ways this can be developed and applied aesthetically to create memorable user train journeys.                 

*For details of this research please visit this website: www.olfactoryresearch.net/research

^Xin Guo has now graduated with a Master’s thesis titled: The influence of odor in a train carriage upon positive emotional response in railway users (鉄道車両内の香りが利用者のポジティブ感情に与える影響), that describes the research undertaken for this project up to March 2021.

† This experiment was conducted under Covid-19 pandemic restrictions which meant numbers of participants were restricted, so results should be interpreted accordingly.

S T A D H I – Science & Technology + Art & Design Hybrid Innovation

This research is supported by the Tokyo Tech World Research Hub Initiative (WRHI), School of Environment and Society, Department of Transdisciplinary Science and Engineering, Tokyo Institute of Technology.

© 2021 Photographs and intellectual content – all rights reserved by the authors.


嗅覚とその日本の電車旅行者の幸福への影響

「東京工業大学でのセントラル・セント・マーティンズ校とのコロキアム」 (https://www.tse.ens.titech.ac.jp/~deepmode/csm/blog/%e5%a0%b1%e5%91%8a%ef%bc%9a%ef%bc%92%ef%bc%90%ef%bc%91%ef%bc%99%e5%b9%b4%ef%bc%95%e6%9c%88%ef%bc%91%ef%bc%94%e6%97%a5%e3%81%ab%e3%82%bb%e3%83%b3%e3%83%88%e3%83%a9%e3%83%ab%e3%83%bb%e3%82%bb%e3%83%b3/)(5月14日)でのプレゼンテーションから発生した2019年の議論に続き、ネイサン・コーエン特定教授と花岡伸也教授が率いる研究プロジェクトが開始され、花岡研究室の郭欣と野坂朱里が参加しました。この研究は、香りが列車の乗客の幸福感に与える影響を調査する嗅覚プロジェクトとして2019年10月に開始し、郭欣が文献レビューを実施しました。これまでの研究期間中には、香りが環境の印象にどのように影響するかを調査してきました。特に、ストレスのある時に、特定の香りを導入することによって、公共交通機関の乗客に幸福感の高まりが誘発されるかどうかを理解するための調査を行っています。

今回の実験は2020年12月2日に23名が参加しました。場所は、千葉県の上総中野駅と大原駅を結ぶ小さな鉄道路線で、美しい景観で地元で有名な場所です。郭欣が主導したこの初期テストでは、実験に参加した大多数の人にとって、ラベンダーとレモン(柑橘類)の両方の香りにさらされたときに、香りがない状態と比べると、幸福感の増加が見られました*。

研究の次の段階では、嗅覚源が列車の乗客体験をどのように向上させるか、そしてこれが観光にどのように関係するかを確認します。ネイサン・コーエンは、花岡研究室と共に、嗅覚の使用とこれを美的に開発・適用して、思い出に残る列車の旅を作成する方法についても研究します。

*この研究の詳細についてはこちら(www.olfactoryresearch.net/research)