今回は、JSPSDの重要なテーマである持続可能性について、「街」という点から考えてみたいと思います。東京の街には、一つ大きな特徴があります。それは、「一休みして座るにも、お金を払う必要がある」ことです。もちろん、街中にはベンチがあるところもあり、特に丸の内にはビルの中にも十分な数のソファーなどが設置されています。しかし、外を歩いていて、「あ、座りたいな」とか「あ、ちょっと休憩しよう」と思っても、コンクリートの道に座るわけにもいかず、カフェなどのお店に入って一杯500円くらいの飲み物を買うことになります。この点は地方から上京した私にとって衝撃的でした。街に、お金を払わずに何かができる場所があまりにも少ないのです。私の知っている田舎では、田んぼのあぜ道やちょっとしたコンクリートの塀や岩、河原や海岸など、いくらでも無料で、自由に座れる場所がありました。

東京という街では、「誰がその場に居ることを許されて、誰が居てはいけないのか」という点がはっきりしています。その点を良く表した例が、渋谷区がナイキ社にネーミングライツを提供して宮下公園を夜間施錠型へと変えたこと(2011年)や、同性カップルのパートナーシップの公的証明書の発行などであったと指摘できます。2017年に命名権協定は途中解除になったようですが、オリンピックに向けて野宿者を排除し、渋谷を「クリエイティブ」にする（らしい）性的少数者を呼び込むことは、明らかな「居ても良い人、悪い人」の選別でした。「居ては悪い人」を作り出す街に、持続性や未来があるのでしょうか。

日本では東京への人口の過度な一極集中が問題であり、総務省は「地域おこし協力隊」という制度を用いて都市圏在住の20歳以上50歳以下（自治体によって多少の差はあり）の人々が地方で働き、定住することを勧めています。（しかし、「地域おこし協力隊」の契約期間は最長3年で、その後の処遇は各自治体に任されている。）東京という街にあらゆる資本が集中するシステムが確立している以上、東京の「街」の住みにくさと同時に地方の「街」の過疎化や住みにくさが解消されることは難しいように思われます。「街」における持続可能性を考えれば、あらゆる人が自分の「街」と呼べるような、安心して根を下ろせるような環境とシステムづくりが早急に必要なのではないでしょうか。